脂質の違い
ダイエットレシピでは脂肪をできるだけとらないようにみなさん工夫されていると思います。
ですが、まったくとらないダイエットレシピばかり使っていると危ないんです。
脂肪は分解されると、脂肪酸とグリセロールというものになります。
脂肪酸には、「飽和脂肪酸」と「不飽和脂肪酸」に分けることができます。
これが脂肪の違いです。
良い脂肪と悪い脂肪は、この脂肪酸で決まっていきます。
飽和脂肪酸は悪玉コレステロール、不飽和脂肪酸は善玉コレステロールとも言われます。
名前からもわかるように、簡単に言うと飽和脂肪酸（悪玉コレステロール）が悪い脂肪になり、不飽和脂肪酸（善玉コレステロール）が良い脂肪に分類されることになります。
飽和脂肪酸（悪玉コレステロール）は、肉類やバターなどに多く含まれており、肉脂やラード、バターなどの常温で固形のもので、悪玉コレステロールを増やしてしまい、動脈硬化などの原因になると言われています。
不飽和脂肪酸（善玉コレステロール）は、植物油や魚の油などの常温で液状のものに多く、体に良いものが多いといわれています。
不飽和脂肪酸はさらに2つに分けられており、一価不飽和脂肪酸というものと、多価不飽和脂肪酸というものがあります。
この多価不飽和脂肪酸というものは、体内で作ることができず、食事で摂らなければならないと言われる”必須脂肪酸”というものです。
脂質は、エネルギー摂取量の1日分のうち、20〜25%を油脂で摂ることが理想的な脂質の上手な摂りかただといわれています。
例をあげるなら、エネルギー摂取量が1日1800kcal程度だとするとそのうちの20〜25%が理想の数字なので、360〜450kcal分の油脂を食べると理想的な脂質の摂りかたであると言えます。
それは、油脂にすると40〜50gくらいです。
カロリー控えめなレシピでダイエットを応援します。
住宅ローン申し込み時の必要書類
住宅ローンを選び終えた後、申し込む際に必要書類を提出しなければなりません。住宅ローンの必要書類は申し込む金融機関によって異なりますので、あらかじめ確認をしておく必要があるでしょう。
ここでは、住宅ローン申し込みの際に提出しなければならない必要書類についてまとめます。
借入者、収入合算者と言った連帯責務者についての書類は各機関共通です。まず、所得を証明する書類として、給与所得者の場合は『住民税決定通知書』『源泉徴収票』が必要となります。個人事業者の場合は、それぞれ2〜3年分の『納税証明書』と『確定申告書（写し）』が必要となります。『住民税決定通知書』は市町村役場、『納税証明書』と『確定申告書』は税務署でそれぞれ発行されます。
次に『住民票』と『健康保険費保険証』（写し）を用意しなければなりません。これらは市町村役場で発行されます。『健康保険費保険証』に関しては、職場でも発行されます。
そして、今度は物件についての書類です。これは購入する住宅の形態によって必要とする書類が変わってきます。まず、建物の新築の場合は『工事請負契約書』『建物確認通知書』『建物の平面図』『公図または実測図』『土地登記簿謄本』『建物登記簿謄本』『固定資産評価証明』が必要となります。土地付住宅の場合は『工事請負契約書』が必要ない代わりに『パンフレット』『売買契約書』『重要事項説明書』を用意する必要があります。マンションの場合は、土地付住宅に必要な書類の内『建物確認通知書』『公図または実測図』『土地登記簿謄本』を除いた書類が必要となります。
行楽情報の必要性
行楽の際は見知らぬ土地に行くことも少なくありませんから、「行楽情報」を事前に得ておくことは大切なことです。
行楽情報の内容は行き先にもよりますが、誰にとっても重要なこととしては、
・天気と気温
・交通機関、駐車場の有無および駐車料金、渋滞の度合いなど、交通に関すること
・現地の地図
・入場できる時間に制限があるなら開場・閉場（入園・閉園）時間
・施設などの入場料と定休日
・トイレの場所と状況
・飲食店やコンビニ、自販機などの有無
・現地の込み具合
・イベントなどの日程
また花や紅葉を楽しむならその時期、花粉症の人なら花粉情報と、事前に知っておきたい行楽情報はいろいろあります。逆にこうした行楽情報を知らずに行楽に出て悲惨な思いをした経験は誰にでもあるのでは？
行楽情報は、かつてはわざわざガイドブックを買ったり現地の観光協会などに電話で問い合わせたりしなければ得られませんでしたが、現在はインターネットで手軽に調べることができます。できるかぎり詳細な行楽情報を得て、休日を楽しんでください。
光熱費ゼロ？ オール電化と太陽光発電
今年はまさに、石油高騰の一年。ガソリンや灯油だけでなく、カップラーメンや食パンなど思わぬものまでが原油高の影響を受けています。原油高の原因はあらゆる因果関係があるので一概には言えませんが、石油は限りある資源である、というのもその一因になっています。
そんな中、無限の資源であり、かつ環境に無害である太陽エネルギーへの注目が高まってきています。私たちの生活に直接かかわってくる太陽エネルギーのひとつに、太陽光発電があります。生活電力のすべてを太陽光発電でまかなうことが出来れば、これほど地球に優しい生活はないのかもしれません。
でも、太陽光発電システムを導入するにはそれなりの設備投資が必要となります。地球のためなら財を惜しまない、と損得考えずに投資できる人は極わずかで、実際問題、投資に見合った見返りがなければなかなか導入には踏み切れませんよね？とある住宅メーカーが、「光熱費ゼロ住宅」を前面に売り出していたりしますが、もしそれが現実的なものになればまさに地球にもお財布にも優しい暮らしが出来るわけです。
太陽光発電システムを導入した場合、自家発電をして使い切らずに余った電力は売り、足らない電力は買う、という形になります。売り買いする相手は電力会社です。太陽の照っている昼間は、文字通り「売るほど」の電気が発電されるので、使いきれなかった分は売ります。逆に、夜は自家発電が出来ないので、夜使う電気は電力会社から買い取るのです。この売り買いのバランスが、損得の鍵を握るわけです。
そこでものを言うのがオール電化住宅。オール電化にすると、まず、電気料金そのものが一番お得なプランになります。そして、オール電化にして給湯システムがエコキュートになると、かなりお得な深夜料金の時間帯にお湯を沸かしておいてくれるのでさらに電気料金の引き下げになります。オール電化にすると、買う分の電気料金を抑えられるので、よりお財布にやさしくなるのです。
オール電化にして、かつ太陽光発電を利用するということは、無害なエネルギーのほぼ自給自足となります。結果、地球にも、よりやさしい生活が送れそうですね。
国の教育ローン
国民生活金融公庫が実施した子供の教育費の実体調査によりますと、子供１人にかかる教育費は高校の３年で約３５０万円、また、大学に入るとなると、高校入学から大学卒業までに約１,０４０万円にもなるそうです。大学が私立大学であったり、下宿をするとなると、それ以上の負担となります。最近は少子化で、養う子供の数が減ったとはいえ、１人にこれほどの教育費を家計から捻出するのは大変なことでしょう。そこで、教育費の助けとなるいろいろな制度を利用することを視野に入れてみてはどうでしょう。
教育費の助けとなるものは奨学金や学資保険、教育ローンなどがあります。なかでも注目したいのは、「国の教育ローン」です。「国の教育ローン」は国民生活金融公庫が扱う「教育一般貸付」と呼ばれるものです。教育一般貸付の金利は平成１９年１２月１２日の時点で、年２.５％と低金利です。また、固定型金利ですので、返している途中で額が変わってしまう心配もなく、とても安心です。
「国の教育ローン」は昭和５４年の発足以来、現在までの利用者は延べ４１０万人を越えています。受けた融資金は、子供の入学金や授業料はもちろん、下宿にかかる費用、教科書代など、学業にかかるさまざまな用途に使えます。１年中いつでも申し込みができて、受験校の合格発表前に申し込んで、入学費用に備えることもできます。申し込みは、国民生活金融公庫の各支店か、または最寄りの金融機関（銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、ＪＡバンク等）でできます。
「国の教育ローン」は、「教育一般貸付」のほかに、「郵貯貸付」と「年金教育貸付」があります。それぞれに、貸付の条件がありますので、該当されるかどうかを調べる必要があります。
「国の教育ローン」についてのお問い合せは「教育ローンセンター」にお電話してください。
教育ローンコールセンター 0570-008656（ナビダイヤル）受付時間：月曜日〜金曜日：9:00〜21:00、土曜日：9:00〜17:00・日曜・祝日、年末年始（12月31日〜1月3日）は利用できません。